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生成AIなどに、自分の描いたイラストや写真が勝手に利用されることを防ぎたい（あるいは学習の許可を表明したい）というニーズが高まっていますが、

これについて、C2PAという仕様が策定されおり、画像編集ツールやブラウザなどのソフトウェアからのサポートや、埋め込み・検証用のツール、LinkedInでのサポートなど、環境整備が進んでいるとのことです。

画像の中にマークや透かしを重ねたり、ノイズを含めて学習を妨害するのではなく、画像の価値を損なわないのがいいですね。

C2PAは、Adobe、Arm、Intel、Microsoft、Truepicが提携して設立されたプロジェクトが主導しているとのことです。

今後主流になっていくかどうかはまだわかりませんが、AI企業各社がC2PAを受け入れれば状況が改善するかもしれませんね。

少なくともAdobeにおいてはC2PAで学習・利用の可否を表明できるようになったわけで、良い話ではないかと思います。

署名まわりが対応できるなら、MastodonやMisskeyでも対応できるかもしれません。

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“誰が作ったか”をデジタル作品に埋め込めるWebアプリ、Adobeがパブリックβとして公開 - ITmedia NEWS
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“誰が作ったか”をデジタル作品に埋め込めるWebアプリ、Adobeがパブリックβとして公開

米Adobeは4月24日（現地時間）、クリエイターが画像に帰属情報を埋め込む「コンテンツクレデンシャル」を付与できるWebアプリ「Adobe Content Authenticity」をパブリックβとして公開した。生成AIの普及で作品の出所判断が難しくなる中、“誰が作ったか”を示す電子透かし機能を無償提供する。

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C2PAの仕組みですが、

JPEGやPNGにContent Credentials埋め込んで署名したり（ポータブル）、

Content Credentialsを公開するクラウドサーバに登録して照会する（ネットワークアクセスが必要）、

という方法で、

・作成者名（LinkedInから取得）
・ソーシャルメディアアカウント
　・Behance（Adobe）
　・Instagram
　・LinkedIn
　・X
・アクションの履歴
　・編集、閲覧など
・使用したアプリやデバイス
・生成AI学習の可否表明
・発行元
・その他メタデータ

をイラストや写真、動画に関連付けるものです。

これに連動して、Photoshopなど編集アプリ、閲覧環境としてのブラウザ（拡張）、あるいはWebサービス側での対応、周辺ツール、認証環境など環境が整備されれば、機能するようになります。

昔からなんとなくあったメタデータとしてではなく、時代の要請応える最新技術として認知され、普及するといいですね。

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